【2025年最新版】リスティング広告の費用は？相場や予算の決め方を解説

これからリスティング広告の始めるにあたり「いくら予算を確保すればよいのか？」「他の会社はどの程度使っているのか？」など、相場感が分からない方が多い思います。

実はリスティング広告では最低出稿金額が決まっていないため、目標に応じて柔軟に予算を決める必要があります。

本記事では月間数千万円の予算を運用している当社の知見をもとに、リスティング広告の費用の相場感や決め方について詳しく解説していきます。

リスティング広告はどのような課金方式なのか？

まずはリスティング広告の課金方式から見ていきましょう。

リスティング広告は「クリック課金制」となっています。これは広告が表示されるだけでは費用が発生せず、ユーザーが広告をクリックした時に初めて料金が発生する仕組みです。

クリックした興味があるユーザーに対してのみ費用が発生するので、興味がないユーザーに対して費用が発生することを防ぐことができます。

クリック単価の決まり方

クリック単価は「オークション制」で決まります。広告主が設定した入札単価や広告の品質スコアなどが総合的に評価され、広告の掲載順位や実際のクリック単価が決定されます。

指標	説明
入札単価	広告主が支払ってもよいと設定した上限クリック単価
品質スコア	広告の関連性や期待されるクリック率、ランディングページの品質などを評価したスコア
広告ランク	入札単価と品質スコアを掛け合わせた値 （広告ランク = 入札単価 × 品質スコア）

広告ランクが高いほど上位に表示される確率が高まり、より多くのクリックを獲得できる可能性があります。良質な広告を作成することで品質スコアが上がれば、入札単価を下げても上位表示を維持できる場合もあります。

予算の設定方法

リスティング広告では、1日の予算上限や月間予算を自由に設定できます。予算に達した時点で広告配信は自動的に停止するため、予算オーバーの心配なく運用が可能です。また、いつでも予算調整ができるため、効果を見ながら柔軟に対応できます。

クリック課金制は、費用対効果を測定しやすく、ユーザーの行動に基づいた合理的な課金方式であるため、リスティング広告の人気の理由の一つとなっています。

リスティング広告の最低出稿金額は？

リスティング広告に最低出稿金額はないため、好きな金額で出稿することが可能です。

リスティング広告をはじめとするウェブ広告では、「この広告を出すのにいくらかかる」というメニューの価格が決まっているわけではなく、出した分だけお金がかかるという従量課金性になっているが大きな特徴です。

Google広告の場合

Google広告では、明確な最低出稿金額は設定されていません。

理論上は1円からでも広告配信が可能です。Google広告のアカウント開設自体も無料で、実際にクリックが発生した分だけ費用が発生する仕組みになっています。

ただし、実際に効果的に運用するためには一定の予算が必要となります。

Yahoo!広告の場合

Yahoo!広告も基本的にはGoogle広告と同様に最低出稿金額の制限はありません。

ただし、Yahoo!広告は前払い方式を採用しているため、広告配信前に入金が必要です。クレジットカードや銀行振込で支払いが可能で、クレジットカード決済の場合は最低入金額の制限なく利用できます。

リスティング広告の予算の決め方

リスティング広告の予算は、事業目標から逆算して決められるとベストです。

とはいえ、初めてリスティング広告を実施される方は事業目標や収益構造から逆算して予算を決めることが難しいと思います。

以下の手順で進めることにより、「なんとなく」ではなく計画的に予算を設定することが出来るので、詳しく解説していきます。

1. 目標CPAを決める

CPAとは「1件のコンバージョン(成果)を獲得するために支払った広告費用」を指します。

コンバージョンとはWebサイトに来訪したユーザーが利益につながるアクションをすることで、ECであれば商品購入、BtoBであれば資料請求やお問い合わせなどが当てはまります。

目標CPAの設定には、事業のビジネスモデルと収益構造を深く理解する必要があります。

例えば、商品単価が10万円の場合、顧客獲得に3万円かけても十分な利益が残るなら、目標CPAは3万円以下に設定します。
ただし、単純な商品価格だけでなく、顧客生涯価値（LTV）、リピート率、利益率なども考慮に入れることが重要です。

2. 目標CVを決める

目標CV（コンバージョン）数は、事業計画や売上目標から逆算して決定します。これは「期間内に何件のコンバージョンが必要か」を明確にする重要なステップです。

月間売上目標を達成するために必要なコンバージョン数を算出する際は、コンバージョン後の成約率も考慮することが不可欠です。例えば、月間売上目標が1,000万円で、1件あたりの平均受注金額が50万円の場合、必要な成約数は20件です。もしコンバージョン（問い合わせ）から成約への転換率が25%の場合、80件のコンバージョンが必要ということになります。

目標CV数を設定する際は、現実的で達成可能な数値にすることが重要です。

過度に高い目標を設定すると、無理な予算配分や非効率的な運用につながる可能性があります。過去の実績データがある場合はそれを基準とし、新規事業の場合は保守的な見積もりから始めて、徐々に最適化していくアプローチが賢明です。

3. 目標CPAと目標CVをもとに予算を決める

必要な広告予算は、目標CPAと目標CV数を掛け合わせることで算出できます。

必要予算 = 目標CV数 × 目標CPA

例えば、目標CPAが5,000円で月間目標CV数が100件の場合、必要な月間広告予算は50万円（5,000円 × 100件）となります。ただし、これは理論値であり、実際の運用では変動要因を考慮する必要があります。

また、リスティング広告は最初から理想的なパフォーマンスを発揮するわけではありません。

キーワードの最適化、広告文の改善、ランディングページの調整など、継続的な改善により徐々に目標CPAに近づけていきます。そのため、運用開始初期は目標CPAよりも高くなることを見込み、改善余地を考慮した予算設定が現実的です。

リスティング広告の費用の相場

とはいえ、結局相場はどのくらいなの？と気になりますよね。

企業がリスティング広告を出す場合、費用のレンジで一番多いのは月額20万円～50万円です。

日予算に換算すると10,000円前後になります。

特にリスティング広告を最初に始める際はこのあたりの金額から始めることをおすすめします。

最初から多くの費用をかけるよりも、まずは正しい運用をしながら仮説検証を繰り返す。
目標を達成できるようになったら予算を上げる。

そのようなサイクルで進めていくと大きな失敗にはなりません。

とはいえ、最初の予算が少なすぎると

広告が出ない ⇒ クリックされない ⇒ コンバージョンが発生しない ⇒ 仮説検証ができない ⇒ 効果的な運用ができない

という負のサイクルになってしまいます。

相場から予算を決めるのは本質ではありませんが、予算を決める際の参考にはなるはずです。

業種別のリスティング広告費用相場

クリック単価や必要予算は業種によって大きく異なります。以下に主な業種別の費用相場を紹介します。

業種	平均クリック単価	月額推奨予算	特徴
不動産	300〜500円	30万円〜	「賃貸」「マンション」など地域性が高く、物件価格が高額なため単価も高め
美容	150〜300円	10万円〜	「脱毛」「エステ」など女性向けキーワードは競合が多く単価が上昇傾向
人材	400〜800円	50万円〜	「転職」「求人」など1件あたりの利益が大きいため高単価
士業	300〜600円	20万円〜	「弁護士」「税理士」など専門性が高く、顧客単価も高いため単価も高め
EC・小売	100〜300円	15万円〜	商品カテゴリによって大きく異なり、競合が多いカテゴリほど高単価
医療	300〜700円	30万円〜	「美容整形」「歯科矯正」など自費診療は特に高単価
教育	200〜400円	20万円〜	「英会話」「資格取得」など需要が高いキーワードは単価が高め

リスティング広告の費用対効果を改善する方法

リスティング広告を始めたての場合は特に、目標CV数や目標CPAを決めてもそれに達しないことも多くありますが、重要なのはどのように目標に近づけていくかということです。

目標CV数を確保しつつ、目標CPAに近づけるもしくはより良い数値を目指すというのが運用の目的です。

リスティング広告の改善方法は大きく分けて4つの項目に分けて考えることがでます。それぞれの項目を改善することで費用対効果も改善することが可能です。

全体設計

広告文・キーワード・アカウントの細かい設定ではなく、それ以前の計測や事前分析の部分をチェックします。
全体設計はリスティング広告全体の礎であり、この部分が甘いと特に成果が繋がりづらいため、整理することが大切です。

広告設定

広告管理画面上で、基本的な項目が正しく設定されているかチェックします。
リスティング広告をはじめとするウェブ広告は、設定項目が多くヌケモレが発生しがちです。ひとつずつ見直して、適切な設定がされているかを確認する必要があります。

クリエイティブ(広告文)

広告文はユーザーが最初に目にする部分です。訴求の見直しや、広告文のチェックを行うことでCTRの改善を狙うことが可能です。

サイト・LP(ランディングページ)

ユーザーが広告のクリック後に訪れるページで、購買意欲の醸成や行動喚起に用いられます。
LPの内容がCVRに大きく影響するため、広告の改善と合わせてじっくりと行うべきです。

広告予算が足りない時の対応方法

リスティング広告を運用する中で、十分な予算を確保できない状況は多くの企業が直面する課題です。
しかし、予算が限られていても効果的な運用は可能です。以下に予算不足時の対応方法を紹介します。

配信対象を絞り込む

リスティング広告は、配信先の地域やターゲット、時間帯を設定することができます。商圏が特定の地域に限られている場合は、配信エリアを絞り込むことで無駄なクリックを防ぎ、費用対効果を上げることが可能です。

予算が限られている場合、まずは最もコンバージョン率が高いターゲットや地域に焦点を当てましょう。

また、成果の少ない曜日や時間帯は配信を止めるのも効果的な手段です。ターゲットとなるユーザーの生活リズムに合わせ、コンバージョンしやすいタイミングで広告の露出を増やすことで、効率的に成果を出すことができます。

効果の低いキーワードを見直す

費用対効果が合わない・成果が出ない場合には、広告やキーワードを日々精査することが重要です。新しい広告やキーワードに費用をかけて運用する方が効果的な場合もあります。

具体的には、以下の基準でキーワードの見直しを行いましょう。

• CVが発生している場合：各広告とキーワードが目標CPAを超えているか
• CVが発生していない場合：各広告とキーワードが目標CPA以上の金額を使っているか

まずは幅広いキーワード群でリスティング広告を出稿し、そこから取捨選択して効果の高いキーワードを絞り込んでいく方法も効果的です。

特に競争が激しいキーワードよりも、ニッチなキーワードに絞ることで、クリック単価を抑えながら質の高いトラフィックを獲得できる可能性があります。

段階的な予算拡大を計画する

予算が足りない状況から徐々に改善していくためには、計画的なアプローチが必要です。

最低でも半年間継続して広告配信をし、改善を繰り返していくことで、費用対効果を高めていくことができます。

広告運用が初めての場合、「効果は出るのか」「どれくらいの利益が見込めるのか」など不安や疑問が多いかもしれませんが、自社にとって負担の少ない範囲の金額で始めることも可能です。 成果が見えてきたら、その成果を基に段階的に予算を拡大していくことを検討しましょう。

まずは少ない予算で効果的な運用方法を見つけ、それを基に予算を増やすことで、リスクを抑えながら広告効果を最大化することができます。

予算が余った時の対応方法

リスティング広告を運用していると、予算が余るケースも発生します。これは単純に予算を使い切れていないという問題だけでなく、機会損失の可能性も示唆しています。予算が余っている状態を効果的に活用するための方法を見ていきましょう。

配信範囲を拡大する

リスティング広告の最大の特徴は「検索結果に表示される」という点です。

検索エンジンで何かを検索するユーザーは、そのサービスや商品に対して興味を持っていることが想定されます。 予算に余裕がある場合は、この特性を活かして配信範囲を拡大しましょう。

現在、地域や時間帯を限定して配信している場合は、その制限を緩和することを検討しましょう。

新しいキーワードを追加する

リスティング広告の成果の鍵を握るのが「キーワード」であり、リスティング広告を出すキーワードをどのように選ぶかによって大きく成果が変わります。

予算に余裕ができた場合、これまで試せなかった新しいキーワードの追加を検討しましょう。
特に以下のようなキーワード拡張を検討すると良いでしょう。

• 競合性の高い一般的なキーワード
• 関連する新しい商品やサービスに関するキーワード
• 長尾キーワード（より具体的で詳細な検索フレーズ）
• 問題解決型のキーワード（「〜の対処法」「〜の解決方法」など）

入札単価を調整する

リスティング広告は、ユーザーが検索したキーワードに応じて表示される広告で、広告主はキーワードに対して入札します。入札単価が高ければ上に表示されるだけでなく、「広告の品質」なども関わってきます。

予算に余裕がある場合は、戦略的に入札単価を引き上げることで、より多くのオークションに勝ち、広告表示順位を向上させることができます。

ただし、単に単価を上げるだけでなく、データに基づいた戦略的な調整が重要です。

リスティング広告の改善では、基本的には費用が大きいor全体のコンバージョンへの影響が大きいところから取り組むことをおすすめします。 成果の上がっているキーワードや広告グループの入札単価を優先的に引き上げると、効果的な予算活用につながります。

関連する広告施策への展開を検討する

リスティング広告のメリットには、広告配信からの即効性の高さもあげられます。SEO対策を講じた記事を検索エンジンから表示させるのであれば、実際の効果を得るまで最低でも数か月はかかると言われています。

予算に余裕がある場合は、リスティング広告だけでなく、以下のような関連広告施策への展開も検討しましょう。

• ディスプレイ広告
• 動画広告
• リマーケティング広告
• ショッピング広告（商品販売の場合）

これらの施策を組み合わせることで、顧客のデジタル接点を増やし、ブランド認知からコンバージョンまでの顧客体験を包括的にカバーすることができます。

予算が余った場合でも、単に使い切ることを目的とするのではなく、長期的な広告効果の向上を見据えた戦略的な活用を心がけましょう。データに基づいた判断と継続的な改善が、リスティング広告の成功につながる鍵となります。

リスティング広告を代理店に依頼する場合の費用相場

ここまでリスティング広告自体の費用に関する説明をしましたが、代理店に依頼する際には広告費にプラスで代行手数料が発生します。

広告代理店に依頼する際の費用は、広告費の20%が相場です。

例えば広告費が50万円/月なら、代行手数料はその20%の10万円/月。つまり代理店に60万円/月を支払うことで広告運用を代行してもらうという具合です。

代理店によっては初期費用や最低手数料を定めているところもあり、依頼する際に料金形態を確認することをおすすめします。

高いから悪い・安いから良いではなく、サービス内容に見合った金額なのかを判断するようにしましょう。

また、「自分たちでリスティング広告を出せば広告費だけで済むのに、代行手数料を払うのはどうなのか」と考える方もいると思います。

この気持ちは非常に良くわかります。たしかに広告出稿費用に加えて手数料という形でプラスでお金はかかります。

ただ、リスティング広告運用は手間と時間がかかり、正しい知識が必要な仕事です。

自社で行う場合、専属ではないにしても作業分の人件費がかかりますし、最低限の設定すらもできず効果の出ない運用になってしまうことも多々あります。

成果を求めるのであれば、依頼先を見極める必要はあるもののプロに依頼することをおすすめします。

代理店運用と自社運用のメリット・デメリット

リスティング広告を運用する際に多くの企業が直面する選択肢が、「代理店に依頼するか」「自社で運用するか」という問題です。それぞれにメリット・デメリットがあり、自社の状況に合わせた最適な選択が必要です。

代理店運用のメリットとデメリット

メリット

専門的な知識とノウハウの活用

代理店は多数のアカウント運用経験があり、最新のトレンドや運用ノウハウを持っています。特に広告プラットフォームは頻繁にアップデートが行われるため、常に最新の情報をキャッチアップしている代理店のノウハウは大きな強みになります。

時間と人的リソースの節約

広告運用には継続的な監視と調整が必要です。代理店に委託することで、社内リソースを他の業務に集中させることができます。特に小規模な企業や広告専任の担当者を配置できない企業にとっては、大きなメリットとなります。

多角的な視点と業界知見

様々な業界のクライアントを持つ代理店は、複数の業界の知見や成功事例を持っています。この幅広い経験を自社のキャンペーンに活かせるほか、競合分析や市場動向の把握にも役立ちます。

効率的なツール活用

代理店は独自の分析ツールや自動化システムを持っていることが多く、より効率的に広告運用ができます。また、プラットフォーム（Google、Yahoo!など）との直接的な関係を持っていることも多く、特別なサポートを受けられる場合もあります。

デメリット

運用コストの増加

広告費とは別に代理店への手数料が発生するため、総コストは増加します。一般的に代理店の手数料は広告費の15%〜30%程度、または固定費用として設定されることが多いです。少額の広告費の場合、手数料の割合が相対的に大きくなる傾向があります。

社内のノウハウ蓄積の遅れ

代理店依存が強まると、社内にノウハウが蓄積されにくくなります。将来的に自社運用への移行を考えている場合、この点は大きなデメリットになり得ます。

コミュニケーションコスト

代理店とのコミュニケーションには時間がかかることがあります。特に緊急の変更や調整が必要な場合、自社運用と比較して対応が遅れる可能性があります。

業界理解の深さ

どれだけ優秀な代理店でも、自社ビジネスや業界への理解は社内スタッフには及ばないことが多いです。特に専門性の高い業界や独自のビジネスモデルを持つ企業の場合、このギャップが課題となることがあります。

自社運用のメリットとデメリット

メリット

コストの向上

代理店手数料がかからないため、同じ予算でより多くの広告出稿が可能になります。特に広告予算が増えてくると、削減できる代理店手数料も大きくなるため、コスト効率が高まります。

社内のノウハウ蓄積

広告運用のノウハウが社内に蓄積され、長期的には大きな資産となります。他のマーケティング施策にも応用できるデジタルマーケティングの知見は、組織の競争力向上にも寄与します。

スピーディーな対応と意思決定

市場の変化や競合の動きに対して、迅速に対応することができます。承認プロセスの短縮や、社内のデータとの連携もスムーズに行えます。

事業や商品への深い理解の活用

自社製品・サービスへの深い理解を持ったスタッフが運用することで、より的確なキーワード選定や広告文作成が可能になります。特にニッチな業界や専門性の高い商材では、この強みが発揮されます。

デメリット

専門知識の習得コスト

広告プラットフォームの仕様や効果的な運用手法を学ぶための時間とコストがかかります。また、継続的な学習も必要となるため、担当者の負担が大きくなる場合があります。

人的リソースの確保

広告運用には相応の時間が必要です。特に複数のプラットフォームを運用する場合や、大規模なキャンペーンを行う場合は、専任の担当者が必要になることも少なくありません。

客観的視点の欠如

社内だけで運用していると、独自の考え方や手法に固執してしまう「エコーチェンバー」に陥るリスクがあります。外部からの新しい視点や客観的な評価が不足しがちです。

最新トレンドへの対応の遅れ

代理店と比較すると、最新のトレンドや機能のアップデートへの対応が遅れがちになることがあります。特に少人数で運用している場合、この傾向が強まります。

自社運用に向いているケース

すべての企業に自社運用が適しているわけではありません。以下のようなケースでは自社で運用した方が費用対効果が高い可能性もあります。

• 既にデジタルマーケティングの知識やスキルを持つ人材がいる
• 長期的に広告運用のノウハウを社内に蓄積したい方針がある
• 小規模な広告予算で、代理店手数料が負担になる場合

自社運用と代理店利用のどちらが適しているかは、自社のリソース、予算、専門性、ビジネス目標などを総合的に判断する必要があります。

自社運用から始めて段階的に移行するアプローチ

必ずしも自社運用か代理店利用かの二者択一ではなく、段階的なアプローチも選択肢の一つです。

• 初期は小規模予算で自社運用を開始し、基本的な知識を習得する
• ある程度の規模になったら、専門的な部分を代理店に依頼する部分最適化
• 代理店のコンサルティングを受けながら自社運用を行うハイブリッド型
• 代理店に一定期間依頼した後、ノウハウを学んで内製化する段階的移行
• 定型的な運用は自社で行い、戦略立案や分析のみ外部の専門家に依頼する

自社の成長段階やリソースに合わせて、最適な組み合わせを検討することが重要です。

リスティング広告の費用対効果に関連する指標

リスティング広告の費用対効果を高めていくにあたって、必ず知っておくべき指標がいくつかあります。

自社で運用する際も、代理店に依頼をする際も、この指標を用いて現状の評価と打ち手を考えるべきです。

ROAS（Return On Advertising Spend）：広告費用対効果

広告費に対してどれだけの売上が得られたかを示す指標です。

ROAS = (売上 ÷ 広告費用) × 100%

例）広告費10万円で売上50万円の場合、ROAS = 500%

ROI（Return On Investment）：投資対効果

広告費に対してどれだけの利益が得られたかを示す指標です。

ROI = (利益 ÷ 広告費用) × 100%

例）広告費10万円で利益20万円の場合、ROI = 200%

リスティング広告の費用に関するよくある質問

リスティング広告を始めるのに最低いくらの予算が必要ですか？

Google広告やYahoo!広告ともに、最低出稿金額は設定されていません。

ただし、効果的な運用のためには、一般的に月5万円程度の予算が目安となります。

業種や競合状況によって大きく異なるため、まずは少額から始めて効果を見ながら予算を調整していくことをおすすめします。

リスティング広告を代理店に依頼する際の運用手数料の相場はどれくらいですか？

代理店に依頼する場合、運用手数料は広告費の15～20%程度が一般的です。

月額固定の場合は3万円～10万円程度が相場です。予算規模が大きくなると料率が下がる傾向にあります。

なお、自社で運用する際は運用手数料はかかりませんが、リソース(実質の人件費)や専門知識が必要になります。

リスティングの効果が出るまでにどれくらいの期間と費用がかかりますか？

一般的には3ヶ月程度の運用期間が目安となります。

3ヶ月でPDCAを回しながら徐々に費用対効果を挙げていくようなイメージです。

費用は業種や競合状況によって異なりますが、最低でも3ヶ月分の予算を見込んでおくことをおすすめします。

GoogleとYahoo!のどちらに出稿すべきですか？費用面での違いはありますか？

検索エンジンのシェアから見ると、まずはGoogleへの出稿を優先することをおすすめします。

クリック単価はほぼ同水準ですが、検索量の違いから予算の使われ方が異なります。予算に余裕がある場合は両方への出稿が理想的です。

なお、Yahoo!は50代以上のユーザー利用率が高いため、ターゲット層に合わせて判断するとよいでしょう。

自社運用と代理店依頼はどちらが費用対効果が高いですか？

費用面では自社運用の方が運用手数料分のコストが抑えられますが、専門知識がないと効果的な運用が難しく、結果的に費用対効果が低くなる可能性があります。

予算規模が小さい（月10万円未満）場合は代理店が引き受けられないこともあり自社運用から始める、予算規模が大きい場合や専門知識がない場合は代理店依頼が費用対効果の観点から適しています。

リスティング広告の費用 | まとめ

リスティング広告は、Web広告の中でもユーザーが能動的に検索して行動しているため、成果が出やすいメニューです。

正しく改善を行って成果を高めるために、ぜひ本記事を参考にしてください。

とはいえ、Web広告はリスティング広告ひとつを取っても専門な内容が多く、移ろいも早いため自社で取り組んでいてもなかなか成果につながらないケースが多いです。

そのような企業様に向けて無料で現状の広告配信の診断も行っておりますので、お気軽にご相談ください。